クレジットカードを紛失したらどうすればいい?

財布の中にあるはずのクレジットカードが見当たらない!


こうしたクレジットカードの紛失トラブルは、決して珍しい事ではありません。

当然ですが、そのまま放置するのは絶対にNGです。

あなたの失くしたクレジットカードを拾った誰かが、勝手に使うこともあり得ます。


クレジットカードを紛失したら、まずは速やかにカード会社に連絡を入れましょう。

そのあと適切な手順を踏めば、大きなトラブルに遭わずに済みます。


今回はクレジットカードの紛失時に取るべき対応を、カードの補償規定や紛失防止策などと合わせて解説していきます。


クレジットカードを紛失してしまった!取るべき対応は?

1. カード会社に連絡してカードを利用停止

クレジットカードを紛失してしまった!取るべき対応

クレジットカードの紛失に気づいたら、一刻も早くカード会社に連絡をしましょう。

ここで言うカード会社とは、「セゾン」(セゾンカード)や「楽天」(楽天カード)のような、クレジットカードの発行会社を指します。


「VISA」や「Mastercard」のような国際ブランドのことではないので、注意してください。

<関連記事>:クレジットカードの仕組みとは?メリット・デメリットを解説


どのカード会社にも「紛失・盗難窓口」が設置されており、24時間・年中無休で電話対応してくれます。

カード会社によってはインターネット窓口もありますが、紛失対応は急を要するので電話連絡をオススメします。


連絡を入れるとカードを利用停止にしてくれるので、それ以降の不正利用の心配はなくなります。

なお紛失したクレジットカードの番号を、覚えていない人もいるかと思います。


ですがカード会社に連絡すれば、生年月日・住所・氏名・電話番号だけで本人確認できるので、問題ありません。

不正利用について詳しくは「紛失中にクレジットカードが悪用されていたら?」で解説します

2. 警察に紛失届を提出

カードを利用停止すると、それ以降の不正利用の心配はなくなります。

ですが利用停止の前に、すでに不正利用の被害に遭っている可能性もあります。


クレジットカードにはそのような被害に対する補償がついていますが、補償を受けるには警察への届け出が不可欠です。

カード会社に連絡したあとは、すぐに警察に紛失届(盗難の場合は盗難届)を提出してください。


この手続きはネットからも行えますが、一刻を争うため近くの交番や警察署に出向きましょう。

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3. 届出番号をカード会社に伝える

警察に紛失届を提出し、受理されると受付番号が発行されるので、それをカード会社に伝えます。

ここまで行えば、紛失後の対応はひとまず完了です。


新しいカードが必要な人は、追加書類などを記入した後に再発行してもらえます。

無料で再発行できるカード会社もありますが、手数料として1,000円程度かかる場合が多いです。


再発行されたクレジットカードは、従来のカードと会員番号が異なります。

ですから公共料金や携帯電話料金の支払いに設定していた場合は、変更が必要なので注意してください。

ただし再発行の手数料がかかる会社であっても、プラチナやゴールド会員であれば手数料はゼロになります

海外でクレジットカードを紛失した時の対応は?

海外でクレジットカードを紛失してしまった!取るべき対応

海外で紛失した場合でも、1.カード会社に連絡→2.警察に連絡→3.カード会社にもう一度連絡、という大まかな流れは変わりません。

日本での紛失対応と少し違うのは、「2.警察に連絡」と「3.カード会社にもう一度連絡」のステップです。


海外でクレジットカードを紛失した場合は、現地警察に連絡して「盗難証明書(ポリスレポート)」を作成してもらう必要があります。

盗難証明書は即日で発行してもらえる場合もあれば、後日メールで送られてくる場合もあります。


いずれの場合も帰国後にカード会社へ出向いた際に、盗難証明書を提出する必要があるので、海外滞在中に必ず現地警察への連絡を済ませておきましょう。


なお海外滞在中にクレジットカードを紛失した場合、希望に応じて「緊急再発行カード」をカード会社に申請できます。

「緊急再発行カード」は、海外滞在中に限って緊急で代用できるカードなので、紛失後も滞在し続けることができます。

紛失したはずのカードが後から見つかった場合は?

カード会社や警察に連絡した後になって、紛失したはずのクレジットカードが見つかる場合があるかもしれません。

後で見つけたとしても、カードをハサミで細かく切って速やかに処分してください。


カード会社に連絡を入れた時点で、紛失したと伝えたカードは利用停止になっているからです。

必要なカードだった場合は、上で紹介したような手順に従って、カードの再発行を申し込みましょう。

<関連記事>:クレジットカードが不正利用されたらどうする?原因と対策

再発行カードは手続き終了後、1~2週間程度で手元に届きます



紛失中にクレジットカードが悪用されていたら?

全てのカードには盗難保険がついている

全てのカードには盗難保険がついている

クレジットカードの紛失に気づいてカードを利用停止にした場合でも、それより前に不正利用の被害に遭っているケースがあります。

ですがクレジットカードには、盗難保険が付いています。


上で見たように警察に紛失届を提出していれば、盗難保険が適用されて不正利用の被害は原則補償されます


ただし利用者に非があると判断されれば、補償の対象外となります

以下では、補償の例外ケースをいくつか紹介します。

ちなみに、クレカと違ってカードローンでは不正利用されても、補償は一切ありません。詳しくは、「カードローンとクレジットカードとの違いは?」で説明しています

補償の例外ケース1 :被害が届出から60日より前の場合

盗難保険の適用条件の1つに「被害がカード会社への届け出から過去60日以内のものである」とあります。

これは裏を返せば、紛失の申し出をカード会社が受理した日から61日以上前の不正利用の被害については、補償の対象外という意味になります。


「補償の期間を過ぎていた」ということがないように、紛失したと気づいた時点で、すぐにカード会社に連絡を入れましょう。

もちろん警察への紛失届も忘れないでください。

補償の例外ケース2: カード裏面に署名がない場合

クレジットカードで盗難保険が適用されないケースの1

カード裏面の署名がない場合も、補償対象外になります。

署名がないだけで補償を受けれないのは厳しすぎると思うかもしれませんが、クレジットカードというのはある種の借金です。


お金の貸し借りである以上、カード会社が利用者の責任の所在を問うのは当然のことです。

そもそも署名せずにカードを使うこと自体が、カード会社の規約違反です

補償の例外ケース3:不正利用の際に暗証番号が入力された場合

クレジットカード取引において、暗証番号が入力された上での不正利用は、(システム障害でなければ)本来起こりえないはずです。

もし起きたとしたら、カード所有者が暗証番号を他人に知られた、というケースが考えられます。


誕生日のような推測しやすい番号を設定していたり、暗証番号をメモした紙を財布に入れたことが原因で、暗証番号が第三者に知られるケースはあります。

このように暗証番号が入力された上でのカードの不正利用は、カード所有者に「重大な過失」があったと判断され、一切補償がありません

<関連記事>:Paidy(ペイディ―)とは?支払期限を過ぎた時の対策

補償の例外ケース4: カードを本人以外に貸した場合

クレジットカードで盗難保険が適用されないケースの2

家族や恋人など自分以外の誰かにカードを貸したせいで紛失した場合も、盗難保険は適用されません。

そもそも所有者以外の人間にカードを貸す行為が、カード会社の規約違反だからです。


家族カードの場合も同様です。

家族カードは一般的なカードと同じように、名義人が指定されています。


「妻の家族カードを夫に貸したら紛失してしまった」というケースでも、規約違反なので補償を受けることはできません。

また「子供がカードを勝手に使って紛失してしまった」というように、意図的に他人に貸したわけではない場合でも、「本人以外に貸した」と判断されます。


所有者の管理能力に問題があり、「重大な過失」があったとみなされるので補償対象外と見なされます。

<関連記事>:お金がない無職がお金を借りる方法はあるの?

身内だからカードの貸し借りくらい大丈夫だろうという、甘い考えは捨てましょう



クレジットカードの紛失に備えて対策できることは?

カード会社名・連絡先を控えておく

特にカードを複数持っている人によくあるのが、「カードをなくした気がするけど、何のカードだったか忘れてしまった」というパターンです。

カード会社名を覚えていなければ、連絡しようにもできません。


複数のカードを持っている人は、持っているカードをメモしておくなどして、いつでも確認できる状態にしておきましょう。

さらにカード会社の連絡先を登録しておけば、カードを紛失した際に迅速な対応が取れます。


財布とスマートフォンを一緒になくしてしまうケースも多いので、手帳などにも控えておくと万全です。

不正利用による被害を防ぐために、少しでも早く気付くことと、カード会社への連絡が大切です

所持するカードは必要最低限に

クレジットカードの紛失に備えて対策できること

カードを不必要に何枚も持ち歩くことは、非常に危険です。

紛失した際に不正利用被害に遭う確率も高まりますし、カード会社や警察への手続きの手間もかかります。


ほとんど使っていないカードは、思い切って解約してしまうのがオススメです。

<関連記事>:カードローンは2枚目を作っても大丈夫?リスクはないの?

カードの署名欄には必ずサインをする

カードの裏面に署名をすることは、カードの利用規約であり、補償を受けるための必須条件です。

新たにカードをつくった際や、再発行した際は、忘れないうちに署名を済ませましょう。


法人カードの場合でも、名義人による署名が必要なので注意してください。

書式は自由なので、自分の好きなように署名して結構です

こまめに利用明細を確認する

上でも見たように、盗難保険が適用されるのは、届け出から60日以内の被害に限られます。

最近は利用明細を郵送ではなくウェブ設定にできるので、全く確認しない人も多いかもしれません。


「はるか昔の不正利用だから補償が受けられなかった」いうことがないように、利用明細を小まめにチェックする癖をつけましょう。

身に覚えのない利用履歴を見つけたら、すぐにカード会社に確認の連絡をしてください。

<関連記事>:【元銀行員が教える!】お金がない時の乗り切り方は?

面倒に思えますが、日ごろの習慣がもしもの時に役立ちます


ここまでクレジットカードの紛失時に取るべき対応を、カードの補償規定や紛失防止策などと合わせて紹介しました。

正しい手順でカード会社や警察に連絡すれば、紛失しても大きなトラブルを回避することができます。


未然に防ぐには日頃の習慣も大切なので、これを機にカードの使い方を見直してみましょう。

この記事のまとめ
  • クレジットカードを紛失したら、すぐにカード会社に連絡し警察に紛失届を提出
  • 海外でカードを紛失した場合は現地で盗難証明書を作成してもらい、帰国後カード会社に提出
  • 紛失が原因の不正利用には盗難保険が適用されるが、利用者に過失があったと判断される被害は補償対象外
  • 被害がカード会社への届け出より過去60日以内であることや、カードに署名があることは補償の必須条件
  • 複数のカードは持ち歩かず、利用明細をチェックしたりカード会社の緊急連絡先をメモすること


もぐお

この記事の執筆者: もぐお

元銀行員で、このサイトの責任者です。難しい金融の情報を分かりやすくお伝えできるよう、頑張ります!
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